2026年の第66回大会を語るうえで避けて通れないのが、2027年度（令和9年度）以降の全国中学校体育大会の改革です。
日本中学校体育連盟は2024年6月8日、全国中学校体育大会の実施競技を見直し、2027年度から水泳を含む9競技を主催大会の対象から外す方針を発表しました。
この決定によって、従来の大会形式で実施される全中水泳は2026年度が最後となりました。
なぜ水泳は全国中学校体育大会から外れるのか背景には、学校部活動を取り巻く構造的な問題があります。
主な理由は次の3点です。
1．少子化による競技環境の変化
中学生の人数が減少し、学校単位で部活動を維持することが難しくなっています。全国規模の大会を従来どおり運営することも、次第に負担が大きくなっています。
2．教員の大会運営・引率負担
全国大会には、予選の準備、選手の引率、会場運営など、多くの人的資源が必要です。教員の負担軽減は、改革の大きな目的の一つでした。
3．水泳部の設置率が低い
日本中学校体育連盟は、加盟校に対する運動部の設置状況を競技ごとに調査しました。
原則として、男女ともに部活動設置率が20％未満の競技を見直しの対象としました。
水泳は民間スイミングクラブで練習する選手も多く、学校に水泳部が存在しない場合でも競技を続けられる環境があります。
つまり、水泳人口そのものが存在しないという意味ではなく、学校部活動を中心とした大会制度と、実際の競技活動の形が一致しにくくなっていたのです。
2027年度以降に全中から外れる9競技日本中学校体育連盟が発表した方針では、次の9競技が対象です。
- 水泳競技
- ハンドボール
- 体操競技
- 新体操
- ソフトボール男子
- 相撲
- スキー
- スケート
- アイスホッケー
一方、陸上競技、バスケットボール、サッカー、軟式野球、バレーボール、ソフトテニス、卓球、バドミントン、ソフトボール女子、柔道、剣道の11競技は継続対象となりました。
なお、スキーには開催地との契約に伴う経過措置があります。
日本水泳連盟は2027年度以降も大会を続ける意向ここで重要なのが、日本中学校体育連盟の方針と日本水泳連盟の対応は別の問題だという点です。
日本水泳連盟は2024年6月10日、開催方針について公式見解を発表しました。
同連盟は、中学生にとって全中が中学年代のチャンピオンシップ大会であり、高校進学時の競技実績やキャリア形成にも関わる重要な機会だとの認識を示しました。
加えて、2024年7月17日には加盟団体長会議を開催。各都道府県の加盟団体へのアンケート結果を踏まえ、今後の開催方法について意見交換を行っています。
議論では、中学生選手のモチベーションや、水泳を楽しみながら競技を継続できる環境づくりがテーマになりました。
そして2026年8月17日の共同通信報道では、日本水泳連盟が企画・運営を担う新たな体制で、2027年度以降も大会を開催する意向を示したと伝えられました。
これは、中体連主催の全中大会が終了しても、競技団体が中心となる全国規模の中学生大会へ移行する可能性を示しています。
2027年度以降に注目すべき変更点今後の大会を考えるうえでは、次の項目が重要になります。
- 大会の主催者と運営体制
- 大会名称や開催回数の扱い
- 参加できる学校・地域クラブの範囲
- 都道府県予選や参加標準記録の設定
- 大会日程と開催会場
- 選手の引率・安全管理・大会運営費
2026年11月7日時点では、2027年度以降の大会について、これらすべての条件が確定したと判断できる公式発表は確認できません。
したがって、2027年度から全中水泳が完全になくなると理解するのは正確ではありません。
終了するのは日本中学校体育連盟が主催する従来の全国中学校体育大会としての水泳競技であり、競技団体による全国大会の継続は別途検討されているという整理が適切です。
【プロの結論】全中水泳の本当の価値と2027年以降の判断基準
全中水泳の2026年大会は、単なる第66回という節目以上の意味を持つ大会でした。
競泳では大会新記録が生まれ、個人メドレーの2冠や自由形の接戦が繰り広げられました。飛込でも逆転優勝があり、中学生選手たちが全国の舞台で実力を発揮しました。
その一方で、学校部活動を中心に組み立てられてきた全国大会の仕組みは、大きな転換期を迎えています。
ここで押さえておきたいのは、大会制度の変更と、中学生が全国レベルで競技に挑戦できる機会の消失は同じではないということです。
今後の大会を見極める際には、次の3点を確認が必要です。
1. 主催者を確認する：日本中学校体育連盟主催なのか、日本水泳連盟などの競技団体主催なのか。
2. 参加資格を確認する：学校所属と地域クラブ所属の双方に参加機会があるか。
3. 競技条件を確認する：標準記録、予選方法、開催日程がどのように設定されるか。
特に、地域クラブで練習している選手や、学校に水泳部がない中学生にとっては、参加資格の変更が大きな関心事になるはずです。
全国大会の名前や開催主体が変わっても、選手が努力の成果を試し、同世代のトップ選手と競い合える環境を維持できるか。それが今後の改革を評価する最も重要な基準です。
【全中水泳に関するよくある質問（FAQ）】
Q1：全中水泳2026年の開催日はいつでしたか？
A1：第66回全国中学校水泳競技大会は、2026年8月17日（月）から19日（水）まで開催されました。競泳は広島市のひろしんビッグウェーブ、飛込は福山市の福山通運ローズアリーナが会場でした。
Q2：全中水泳の出場条件は何ですか？
A2：原則として、都道府県中学校体育連盟加盟の中学校に在籍する選手、または登録された地域スポーツ団体などに所属する選手が対象です。競泳は都道府県予選で参加標準記録を突破することが基本条件です。年齢や登録に関する細かな規定もあります。
Q3：2027年度から全中水泳はなくなるのですか？
A3：日本中学校体育連盟主催の全国中学校体育大会では、2027年度から水泳競技が実施されなくなります。ただし、日本水泳連盟が新しい運営体制で大会を継続する意向を示しており、全国規模の中学生大会そのものがなくなると決まったわけではありません。
Q4：2026年の全中水泳で注目された選手は誰ですか？
A4：競泳では個人メドレー2冠を達成した一尾彩央依と池畑絢翔、女子50m自由形で大会新記録を出した千葉美涼などが注目されました。飛込では女子高飛込を制した倉島寿芽が印象的な活躍を見せました。
Q5：全中水泳の歴代優勝者や過去の記録はどこで調べられますか？
A5：日本水泳連盟の公式サイトにある競泳・飛込の歴代優勝者や記録情報、各年度の大会結果が参考になります。男女別・種目別に確認すると、過去の優勝者や記録の推移を把握できます。
全中水泳は、中学生スイマーにとって全国の頂点を目指す重要な大会です。2026年の第66回大会は、広島市と福山市を舞台に8月17日から19日まで開催され、競泳・飛込の両競技で数多くの熱戦が繰り広げられました。
2027年度からは日本中学校体育連盟主催の全国中学校体育大会で水泳競技が実施されなくなります。しかし、日本水泳連盟が新たな開催体制を検討しており、中学生の全国大会が別の形で続く可能性は残されています。
これから注目すべきなのは、大会の名称だけではありません。出場条件、標準記録、地域クラブの参加資格、開催日程など、選手の進路や競技継続に直結する制度の変化です。
2026年の第66回大会を一つの節目として、全国の中学生が水泳に挑戦できる環境がどのように引き継がれていくのか。日本水泳連盟と各都道府県の水泳連盟による今後の公式発表が重要になります。
