リモートワーク職種一覧2026年版｜実施率ランキングと未経験からの仕事選びを徹底解説

リモートワークができる仕事には、ITエンジニアやWebデザイナーだけでなく、コンサルタント、経営企画、法人営業、事務職、カスタマーサポートなど、幅広い職種があります。ただし、2026年の労働市場では、リモートワークができる職種と、実際に在宅勤務を認めている企業を区別して考える必要があります。

パーソル総合研究所が2026年9月に公表した「テレワークに関する調査（2026年）」によると、正社員の職種別実施率はIT系技術職が56.9％でトップ。コンサルタントは46.0％、経営企画は45.4％でした。一方、事務・アシスタントは20.0％、法人向け営業は26.7％です。この記事では、最新の調査データをもとに、リモートワーク職種の一覧、未経験から目指せる仕事、必要なスキル、フルリモート正社員求人の探し方まで詳しく解説します。

【2026年の最新事情】リモートワークができる職種と在宅勤務の現状

2026年のリモートワーク市場を理解するうえで重要なのは、テレワークが一律に普及しているわけではないという点です。企業の出社方針が変化する一方、働く側には在宅勤務を継続したいという需要が残っています。

正社員のテレワーク実施率は21.4％に低下

パーソル総合研究所の「テレワークに関する調査（2026年）」は、2026年7月10日から13日にかけて実施されました。調査対象は、従業員10人以上の勤務先に所属する20～59歳の男女で、回答者は合計30,614人です。

このうち正社員を対象にした集計では、2026年7月時点のテレワーク実施率は21.4％でした。前年同期から1.1ポイント低下しており、2022年をピークに緩やかな縮小傾向が続いています。

企業の方針にも変化が表れています。同調査では「原則出社」の指示がここ2年間で増加。大企業、中小企業を問わず、出社を基本とする企業が増えている状況です。

ただし、働く側の意識は異なります。現在テレワークを実施している正社員のうち、今後も継続したいと回答した割合は81.6％でした。企業の出社回帰と、従業員の在宅勤務希望が並存しているのが2026年の特徴です。

リモートワークができるかどうかは職種と企業制度の両方で決まる

同じ事務職でも、書類の電子化が進んだ企業では在宅勤務が可能な一方、紙の契約書や郵送物を大量に扱う職場では出社が必要になる場合があります。

パーソル総合研究所の調査では、テレワークを実施していない理由として「テレワーク制度が整備されていない」が38.0％で最多でした。「テレワークで行える業務ではない」という業務上の制約だけが、在宅勤務を妨げているわけではありません。

つまり、リモートワーク向きの職種に転職するだけでなく、実際に在宅勤務制度を運用している企業を選ぶことが欠かせません。

【2026年最新ランキング】リモートワークが多い職種一覧と実施率を比較

リモートワークができる仕事を探している人にとって、参考になるのが職種別の実施率です。ここではパーソル総合研究所の2026年7月調査から、主な職種の数値を整理しました。

職種別テレワーク実施率ランキング

出典：パーソル総合研究所「テレワークに関する調査（2026年）」職種別テレワーク実施率。正社員ベース。前年比は前年からの実施率変化を示す。

このランキングから分かるのは、パソコンとインターネットを使って成果物を作成したり、オンラインで顧客や社内メンバーとやり取りしたりする職種で、テレワークが比較的定着していることです。

なお、これは職種別のテレワーク実施率であり、完全在宅勤務の求人割合や、未経験者の採用率を示すランキングではありません。実施率が高い職種でも、企業や部署によって出社条件は異なります。

コンサルタントの実施率は46.0％でも前年比16.2ポイント減

特に注目したいのがコンサルタントです。2026年の実施率は46.0％で全職種の上位に入っていますが、前年から16.2ポイント低下しました。

また、この職種の2026年調査サンプル数は65人です。ほかの主要職種と比べて回答者数が少ないため、数値の変動を解釈するときには慎重さが必要です。

一方、IT系技術職は56.9％で首位を維持。前年比では1.4ポイントの低下にとどまりました。経営企画も45.4％と高い水準です。

順位だけを見るのではなく、前年からの変化や調査対象者数も合わせて確認すると、実際の働き方の安定性をより正確に判断できます。

【職種別に解説】IT・事務・営業・カスタマーサポートの仕事内容

リモートワークができる仕事を選ぶときは、実施率だけでなく、毎日の業務内容や必要な能力まで理解しておきたいところです。代表的な職種の特徴を見ていきます。

1.IT系技術職：リモートワークとの相性が高い代表格

IT系技術職には、Webエンジニア、システムエンジニア、プログラマー、インフラエンジニア、クラウドエンジニア、データエンジニアなどがあります。

主な業務は、Webサービスの開発、システム設計、プログラミング、サーバー構築、データベース管理、システム保守などです。成果物や進捗をオンラインで共有しやすく、業務の多くを遠隔で進められます。

厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」では、Webサービス開発に関係するプログラミング言語として、PHP、JavaScript、Rubyなどを紹介しています。開発内容によってはPythonやJava、SQL、Linuxなどの知識も必要です。

未経験から目指す場合は、まずプログラミングの基礎、Webの仕組み、データベース、Gitなどの開発ツールを学び、小規模なWebサイトやアプリケーションを制作して実績を示せるようにすると、応募時の説得力が高まります。

2.コンサルタント：分析力と課題解決力が求められる

コンサルタントは、企業の経営課題や業務上の問題を分析し、改善策を提案する仕事です。経営コンサルタント、ITコンサルタント、人事コンサルタント、業務改善コンサルタントなどに分かれます。

資料作成、データ分析、オンライン会議、提案書の作成などは在宅でも対応できます。一方、顧客へのヒアリング、経営層との打ち合わせ、現場調査などでは対面での活動が必要になる場合があります。

2026年の実施率は46.0％ですが、前年比の低下幅は16.2ポイントです。コンサルタントという職種名だけでフルリモートを期待するのではなく、担当するプロジェクトの性質や顧客訪問の頻度を確認する必要があります。

3.経営企画：数字と資料を扱う専門職

経営企画は、企業の中長期的な経営戦略や事業計画を立案し、予算管理や業績分析を行う職種です。

具体的には、売上や利益の分析、KPIの設定、経営会議向け資料の作成、新規事業の検討、各部署との調整などを担当します。

データ分析や資料作成はオンラインでも進められますが、経営会議や重要な意思決定の場面では出社が求められることもあります。また、機密性の高い経営情報を取り扱うため、情報管理に対する意識も欠かせません。

4.事務職：一般事務・営業事務・経理・人事

事務職は未経験者にも比較的身近な仕事ですが、在宅勤務の可否は業務のデジタル化によって変わります。

一般事務では、データ入力、文書作成、メール対応、書類管理などを担当します。営業事務なら受発注処理、見積書作成、顧客情報管理などが中心です。

経理では会計ソフトを使った仕訳や経費精算、人事では勤怠管理や採用応募者との連絡などが在宅勤務の対象になりやすい業務です。

2026年の調査では、事務・アシスタントの実施率は20.0％、営業事務・営業アシスタントは23.8％でした。営業事務は3年間でテレワークが定着している職種の一つとして紹介されています。

必要な能力は、Excelやスプレッドシートの操作、正確な入力、文書作成、メール対応、業務管理などです。MOSや簿記などの資格が役立つ職場もありますが、資格だけで採用が決まるわけではありません。

5.法人営業：オンライン商談を中心に働く選択肢

法人営業は、企業を顧客として商品やサービスを提案する仕事です。従来の訪問営業に加え、Web会議を使った商談やオンラインでの顧客フォローが広がっています。

特に、インサイドセールスと呼ばれる内勤型営業は、電話やメール、オンライン商談を中心に見込み顧客へアプローチするため、在宅勤務との相性が良い分野です。

2026年の法人向け営業のテレワーク実施率は26.7％でした。調査では、法人営業は営業事務や顧客サービス・サポートとともに、過去3年間でテレワークが定着している職種に挙げられています。

ただし、顧客訪問や展示会、対面での商談が多い会社では出社・外出が発生します。営業職を選ぶなら、インサイドセールスなのか、訪問営業なのかを求人票で確認しましょう。

6.カスタマーサポート：未経験から応募できる求人もある

カスタマーサポートは、顧客からの問い合わせに電話、メール、チャットなどで対応する仕事です。ECサイト、通信サービス、金融サービス、IT企業など、幅広い業界で必要とされています。

2026年の顧客サービス・サポートのテレワーク実施率は22.4％で、前年比2.9ポイント増加しました。過去3年間でも定着傾向が見られます。

電話やチャットで対応できる業務は自宅からでも行いやすく、研修をオンラインで実施する企業もあります。ただし、顧客情報を扱うため、専用システムやセキュリティ対策、静かな作業環境が必要です。

必要なのは、基本的なPC操作、正確な文章作成、敬語、傾聴力、冷静な問題解決能力です。厚生労働省のjob tagでも、コールセンター業務について、顧客とのコミュニケーション能力や電話対応のスキルが求められると説明されています。

7.Webクリエイティブ・マーケティング職

Webデザイナー、Webライター、動画編集者、SEO担当者、SNS運用担当者、広告運用担当者などもリモートワークの候補です。

制作物や広告レポートなど、成果をデータで共有できることが強みです。企業に所属する正社員だけでなく、業務委託やフリーランスとして働く道もあります。

一方、クリエイティブ職の実施率は36.2％であるものの、職種によって働き方は異なります。クライアントとの打ち合わせ、撮影、制作チームとの共同作業などで出社が必要なケースもあります。

【未経験から始められる在宅ワーク】おすすめの仕事と現実的なキャリア形成

「在宅勤務の仕事をしたいけれど、特別な資格や経験がない」という人には、まず業務内容が比較的明確で、研修制度のある職種がおすすめです。

未経験者が検討しやすい在宅ワーク

カスタマーサポート・問い合わせ対応は、未経験者向けの研修を設けている求人がある職種です。商品知識や対応マニュアルを学びながら、電話やチャットで顧客対応を担当します。

営業アシスタントは、見積書や提案資料の作成、顧客データの更新、商談日程の調整などが中心です。事務処理能力とコミュニケーション能力を身につけたい人に向いています。

一般事務・データ入力は、PCの基本操作や正確性を生かせる仕事です。ただし、データ入力だけを専門にする完全在宅の正社員求人は限られるため、受発注管理や経理補助など、業務範囲を広げることも考えたいところです。

Webライターは、文章作成や情報収集が得意な人に向いています。記事制作、商品紹介、SEOコンテンツ作成などが主な業務です。実績を示せるポートフォリオがあると、仕事を受注しやすくなります。

ECサイト運営アシスタントは、商品登録、受注処理、商品情報の更新、問い合わせ対応などを担当します。ネットショップの仕組みや商品管理の経験を積める仕事です。

未経験からフルリモート正社員を目指す3つのステップ

最初から完全在宅の正社員に限定すると、応募できる求人が少なくなる可能性があります。実務経験を積みながら、段階的に在宅勤務の条件を高める方法も現実的です。

ステップ1：PCの基本スキルを身につける。 Excel、Word、Google Workspace、ビジネスメール、オンライン会議ツールなどを使いこなせるようにします。

ステップ2：職種に合わせた専門スキルを習得する。 事務ならExcelや簿記、Web制作ならHTML・CSS・JavaScript、カスタマーサポートなら電話対応や顧客管理システムの操作などを学びます。

ステップ3：実務経験と成果を積み上げる。 最初は出社と在宅を組み合わせる企業も候補に入れ、仕事の進め方や成果を身につけます。その後、フルリモートの正社員求人に応募する方法もあります。

在宅ワークとフルリモート正社員は別の働き方

在宅ワークには、企業に雇用される働き方と、個人で仕事を受注する働き方があります。

正社員は、雇用契約に基づいて給与や労働条件が定められ、企業の就業規則や勤務制度に従って働きます。一方、フリーランスや業務委託では、案件ごとに報酬や納期、業務範囲などを契約で決めるのが一般的です。

自分で案件を獲得する必要があるため、自由度が高い反面、収入が安定しない場合もあります。安定した雇用を重視する人は、雇用形態を最初に確認しましょう。

【Webエンジニアに必要なスキル】未経験からIT系リモートワークを目指す方法

2026年の職種別調査でトップとなったIT系技術職は、専門スキルを身につけることで、長期的なキャリア形成を目指しやすい分野です。ただし、プログラミング言語を一つ覚えるだけで、すぐにフルリモートで働けるわけではありません。

Webエンジニアに求められる主な技術

HTML・CSS：Webページの構造とデザインを作成するための基礎技術です。フロントエンド開発を目指す場合の出発点になります。

JavaScript：Webページに動きや操作性を加えるプログラミング言語です。Webアプリケーションの開発にも使われます。

PHP・Ruby・Python・Java：サーバー側の処理やアプリケーション開発などに使用されます。応募先企業の開発環境に合わせて習得する言語を選ぶと効率的です。

SQL：データベースから情報を取得・更新するための言語です。Webサービスの開発やデータ管理で役立ちます。

Git：ソースコードの変更履歴を管理するツールです。複数人で開発する際に必要になる基本技術の一つです。

Linux・クラウドの基礎：サーバー環境やシステム運用に関する理解を深めるために役立ちます。インフラエンジニアやバックエンドエンジニアを目指す場合は特に重要です。

技術力以外に必要なリモートワークの能力

リモートワークでは、上司や同僚が常に隣にいるわけではありません。そのため、自分の作業状況を適切に共有する能力が重要です。

具体的には、次のような能力が大切です。

• 進捗や問題点を文章で分かりやすく報告する能力
• 分からないことを整理して質問する能力
• タスクの優先順位を判断する能力
• Gitやチャット、プロジェクト管理ツールを活用する能力
• 情報セキュリティを意識して業務を進める能力

特に、報告・連絡・相談を適切なタイミングで行える人は、離れた場所で働くチームでも信頼を得やすくなります。

資格取得だけでなく制作実績を準備する

IT系への転職を考えるなら、資格取得だけに時間をかけるのではなく、実際に動く成果物を作ることも大切です。

例えば、ポートフォリオとしてWebサイトを制作する、データベースを使った簡単なアプリケーションを開発する、GitHubなどでソースコードを管理するといった方法があります。

採用担当者が知りたいのは、学習した内容だけでなく、実際に何を作り、どのような問題を解決できるのかという点です。

【求人の探し方と見分け方】フルリモート正社員で失敗しない7つの確認ポイント

リモートワークの求人を探すときは、「在宅勤務可」「リモートワーク導入」という表示だけで判断しないことが大切です。求人票に記載された条件と、実際の配属先で運用されている制度が一致しているかを確認しましょう。

1.完全在宅と一部在宅を区別する

「リモートワーク可」という表示は、週1～2日の在宅勤務を意味する場合もあります。完全在宅を希望するなら、フルリモート、原則在宅、出社なしなどの条件を確認してください。

2.試用期間中や研修期間中の出社条件を確認する

入社後の研修期間だけ出社が必要な企業もあります。試用期間終了後に在宅勤務へ移行するのか、研修終了後も定期的な出社が必要なのかを確認しましょう。

3.配属予定部署の実施状況を確認する

会社全体として在宅勤務制度があっても、部署や職種によって利用状況が異なります。採用担当者には、配属予定部署の実際の出社頻度を尋ねると具体的なイメージを持てます。

4.勤務地と居住地の制限を確認する

全国から応募できる求人と、全国どこからでも勤務できる求人は同じではありません。自宅の所在地、転居の必要性、会社への臨時出社の条件などを確認してください。

5.給与・雇用形態・福利厚生を比較する

正社員、契約社員、派遣社員、業務委託では、給与体系や社会保険、休暇制度などが異なります。月給だけでなく、賞与、固定残業代、在宅勤務手当、交通費なども比較しましょう。

6.PC貸与とセキュリティ対策を確認する

仕事用のPCが貸与されるのか、自分で用意する必要があるのかは重要です。通信費や周辺機器の費用負担、VPNなどのセキュリティ対策、個人情報の取り扱いについても確認しましょう。

7.仕事内容と報酬のバランスを見極める

未経験でも簡単に高収入を得られると強調する求人には注意が必要です。

消費者庁は2025年12月19日、在宅ワークの求人情報をきっかけに高額なコンサルティング契約を結ばせる事業者について注意喚起を公表しました。

公表された事例では、「完全在宅ワーク」「未経験OK」といったデータ入力の求人をきっかけに応募した人が、求人内容と異なるWebマーケティング業務を勧められ、高額なコンサルティング契約を求められています。

仕事を紹介する代わりに高額な登録料や教材費、コンサルティング費用を請求された場合は、契約を急がないことが重要です。仕事を始めるために多額の費用を先払いするよう求める案件には慎重に対応しましょう。

不安がある場合は消費生活センターに相談できます。消費者ホットラインは188です。

求人探しに活用したい情報源

• 大手転職サイト：正社員、未経験歓迎、在宅勤務などの条件を組み合わせて検索する。
• IT・Web系専門求人サイト：エンジニアやクリエイティブ職など、専門性の高い求人を探す。
• 企業の採用ページ：求人媒体には掲載されていない勤務条件や制度の詳細を確認する。
• ハローワーク：地域の求人や雇用条件を比較し、正社員求人を探す。
• 厚生労働省のjob tag：仕事内容、必要な能力、就業までの経路を調べる。

求人を比較するときは、仕事内容、雇用形態、勤務場所、出社頻度、給与、研修条件を同じ基準で確認するのがおすすめです。

【リモートワークに向いている人の特徴】在宅勤務で成果を出せる人とは

リモートワークは通勤がなく、自由な働き方ができる一方で、仕事の進め方を自分で管理する必要があります。自宅で働けることと、自宅で効率よく働けることは別の問題です。

リモートワークに向いている人

1.自分でスケジュールを管理できる人

在宅勤務では、周囲から細かく指示されなくても、期限から逆算して仕事を進める必要があります。優先順位を決め、進捗を管理できる人は適性があります。

2.文章でのコミュニケーションが得意な人

オンライン環境では、口頭での相談よりもチャットやメールによる連絡が増えます。状況を簡潔に説明し、必要な情報を整理して伝えられる能力が役立ちます。

3.一人でも集中して仕事を進められる人

周囲の目がない環境でも作業を継続できる人は、在宅勤務に適しています。ただし、困ったときに相談することも大切です。

4.仕事とプライベートを切り替えられる人

自宅が職場になるため、勤務時間が曖昧になりやすいという問題があります。勤務開始・終了の時間を決め、休憩を取る習慣を作れる人が向いています。

リモートワークが合わない可能性がある人

対面での会話がないと仕事を進めにくい人、周囲の指示がないと優先順位を決められない人、自宅に集中できる環境がない人は、最初から完全在宅に限定しないほうがよい場合があります。

週2～3日の出社と在宅勤務を組み合わせるハイブリッド勤務なら、同僚と相談する機会を確保しながら、通勤の負担を減らすこともできます。

テレワークを続けるためには健康管理も欠かせない

在宅勤務では、通勤による移動が減る一方、座りっぱなしになりやすいという問題があります。

パーソル総合研究所の2026年調査では、テレワークに関する困りごとの最多項目は「運動不足を感じる」で55.5％でした。勤務場所が自宅になっても、健康管理の必要性は変わりません。

定期的に立ち上がる、休憩中に歩く、勤務終了後に軽い運動をするなど、日常生活に身体を動かす時間を組み込むことが大切です。

【プロの結論】2026年は職種選びと企業選びをセットで考える

2026年の調査から読み取れるのは、リモートワークがなくなっているのではなく、職種や企業によって利用できる範囲が明確に分かれてきているということです。

IT系技術職は56.9％と高い実施率を維持し、法人営業や営業事務、顧客サービス・サポートも過去3年間で定着傾向が見られます。一方、コンサルタントや商品開発・研究などは前年からの低下が目立ちます。

この違いを踏まえると、リモートワークを実現するための戦略は3つあります。

第一に、在宅で成果を出しやすい専門スキルを身につけること。第二に、実際に在宅勤務を運用している企業を選ぶこと。第三に、オンラインで仕事を進めるための自己管理能力やコミュニケーション能力を磨くことです。

特に未経験者は、最初から職種名だけで完全在宅の求人を絞り込むよりも、実務経験を積める環境を選び、その後に働き方の自由度を高める方法も検討する価値があります。

【リモートワーク職種の選び方】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：2026年に最もリモートワークが多い職種は何ですか？
A1：パーソル総合研究所の2026年調査では、IT系技術職が56.9％で最も高い結果でした。続いてコンサルタント46.0％、経営企画45.4％です。いずれも正社員ベースのテレワーク実施率です。

Q2：未経験から在宅勤務できる仕事には何がありますか？
A2：カスタマーサポート、営業アシスタント、一般事務、Webライター、ECサイト運営アシスタントなどが候補です。ただし、完全在宅の正社員求人ではPCスキルや実務経験を求められることもあります。

Q3：事務職でもフルリモートで働けますか？
A3：可能です。電子化された書類の管理、データ入力、経費精算、受発注管理などは在宅で対応できる場合があります。ただし、企業の制度や部署の業務内容によって異なります。

Q4：リモートワークができる正社員求人はどこで探せますか？
A4：大手転職サイト、IT・Web系専門求人サイト、企業の採用ページ、ハローワークなどが主な探し先です。「フルリモート」「完全在宅」「在宅勤務可」などの条件で検索し、試用期間や出社頻度も確認してください。

Q5：リモートワークに特別な資格は必要ですか？
A5：必須資格がない職種も多くあります。ただし、IT系ならプログラミングやデータベース、事務ならExcelや簿記、カスタマーサポートならPC操作や顧客対応能力など、仕事内容に合ったスキルが必要です。

Q6：フルリモートと在宅勤務可の違いは何ですか？
A6：フルリモートは原則として出社せずに働く勤務形態です。一方、在宅勤務可は週に数日だけ在宅勤務を認める制度も含みます。研修、会議、試用期間中の出社条件も確認しましょう。

Q7：リモートワークに向いている人の特徴は何ですか？
A7：自己管理能力があり、スケジュールやタスクを自分で管理できる人、文章でのコミュニケーションが得意な人、一人でも集中して作業できる人が向いています。

2026年のリモートワーク職種では、IT系技術職が56.9％でトップとなり、コンサルタント46.0％、経営企画45.4％が続きました。事務職や法人営業、カスタマーサポートにも在宅勤務の実績があり、リモートで働ける仕事の選択肢は幅広く存在しています。

未経験から目指すなら、事務、営業アシスタント、カスタマーサポートなどから経験を積む方法があります。専門性を高めたい人には、WebエンジニアやWebクリエイティブ、マーケティングなども候補になります。

ただし、職種別の実施率が高いからといって、すべての企業でフルリモートが可能なわけではありません。求人票では雇用形態、出社頻度、研修条件、勤務場所、給与、PC貸与の有無まで確認しましょう。

自分の得意分野を生かせる職種を選び、実務スキルを身につけ、在宅勤務の制度が実際に機能している企業に応募すること。それが2026年にリモートワークを実現するための、最も現実的な仕事選びです。

主な参照資料： パーソル総合研究所「テレワークに関する調査（2026年）」、厚生労働省「job tag」「テレワークガイドライン」、消費者庁の2025年12月19日付注意喚起。

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