ももチャレンジの象徴として知られる、目が大きく飛び出し、口元が不自然に広がった女性の顔。この画像は、実在する日本人アーティストが制作した造形作品を撮影したものです。
作者は、テレビドラマなどで使用する小道具を制作する東京の会社「リンクファクトリー（LINK FACTORY）」の代表、相蘇敬介（あいそ・けいすけ）氏です。AFPBB Newsの2019年3月5日付報道では、この作品の作者本人への取材内容が紹介されています。なお、同記事での氏名表記は「相蘇」であり、検索時に見られる「相曽」とは異なります。
「Mother Bird」と呼ばれる彫刻の背景海外のファクトチェック記事などでは、作品名を「Mother Bird」と紹介しています。高さ約1メートルのシリコン製の造形物で、2016年に東京・銀座で開催された幽霊をテーマにした展示会で公開されました。
つまり、インターネット上で広まった画像は、誰かが実在する人物を撮影した写真でも、子どもを脅すために新しく制作された画像でもありません。もともとはホラー表現を目的に制作された芸術的な造形物でした。
産女（うぶめ・姑獲鳥）がモチーフになった理由相蘇氏はAFPの取材に対し、作品のモチーフについて、日本の妖怪である「産女（うぶめ）」を基にしたと説明しています。
産女は、出産の際に亡くなった女性の霊とされる日本の怪異です。赤子を抱いた女性が夜道や川辺などに現れる伝承が各地に残っています。「姑獲鳥」という漢字を当てて「うぶめ」と読む表記もあります。
ただし、産女と中国由来の怪鳥である姑獲鳥には歴史的な伝承の重なりがあり、地域や文献によって描写も異なります。相蘇氏の作品は、そうした日本の怪異文化を取り入れた創作物として理解するのが適切です。
作品の不気味な顔つきや鳥を思わせる造形が、海外のインターネット利用者の目を引き、元の展示会とは無関係な恐怖のキャラクターとして再解釈されていきました。
作者本人が明かした人形の現在AFPBB Newsの報道によると、相蘇氏は2019年3月の取材時点で、問題となった彫刻を2018年に処分したと説明しています。
処分理由は素材の劣化です。ネット上で騒動が起きたために破棄したわけではないことも、本人が説明しています。
2026年現在、当時の彫刻作品そのものはすでに処分されたと報じられています。しかし、撮影された画像はSNSや動画サイトに複製され、ネット上に残っています。
この点は、ももチャレンジの正体を理解するうえで重要です。彫刻の作者と、画像を利用して都市伝説を広めた人々は別の存在であり、リンクファクトリーが危険なゲームを制作・運営していたという事実は確認されていません。
【2018～2019年の拡散経緯】ももチャレンジはどう世界に広がったのか
ももチャレンジが世界的な話題になった背景には、画像の拡散とWhatsAppを使った怪しいメッセージの噂、そして報道による再拡散という複数の出来事がありました。
特に重要なのは、2018年のネット上の都市伝説化と、2019年の報道による再燃を分けて考えることです。
年代別に見る主要な出来事出典：AFP、Full Fact、PolitiFact、YouTube公式コミュニティの発表などを基に整理。
2018年：WhatsAppのメッセージが恐怖を広げる2018年7月ごろ、スペイン語圏のSNSでは、不気味な女性の画像をプロフィールに使用したアカウントや、特定の電話番号に連絡するよう促す投稿が話題になりました。
WhatsAppでその番号に連絡すると、Momoという人物から返信が届き、個人情報を要求されたり、危険な行動を指示されたりするという筋書きです。
加えて、指示に従わなければ家族に危害を加える、呪いをかけると脅されるという設定も加わりました。
こうした話が広がるなか、YouTubeでも関連動画や検証動画が投稿され、都市伝説としての知名度が上がっていきました。
2019年：英国の報道をきっかけに再燃2019年2月には、英国の地域Facebookグループに投稿された保護者の警告がニュース記事に取り上げられました。
Full Factによると、2月20日にマンチェスター・イブニング・ニュースが地域グループの投稿を基に記事を掲載し、その後、複数の全国紙が追随しました。
さらに2月25日、北アイルランド警察がMomoに関する注意喚起を公表。翌26日には関連報道が急増しました。
ここで注目すべきなのは、警察の注意喚起自体が実際の被害を確認したものではなかったことです。Full Factの検証では、北アイルランド警察の発表にも公式な被害届は寄せられていない旨が記されていました。
報道を根拠にした警告が、今度は新たな報道の根拠として扱われる。この循環が、都市伝説を実際の脅威であるかのように見せる大きな要因になりました。
【デマの真相】WhatsAppやYouTubeで本当に危険なゲームが行われていたのか
ももチャレンジの噂は、主に次の3つの主張で構成されていました。
- WhatsAppでMomoから直接メッセージが届く。
- YouTubeの子ども向け動画に突然Momoが割り込む。
- 指示に従わない子どもを脅迫し、自傷行為や自殺に誘導する。
これらの主張について、2019年当時のプラットフォーム運営会社やファクトチェック機関は、いずれも裏付けの不足を指摘しています。
YouTubeは公式に何を発表したのか2019年2月27日、YouTubeの公式コミュニティは「Our Response to the Momo Challenge & Character」という投稿を公開しました。
運営側は、Momoチャレンジを推奨する動画について調査したものの、当時、YouTube上でそのような動画を示す新たな証拠は確認できなかったと説明しています。
また、危険な行動を促す動画はプラットフォームのポリシーに違反すると明確にしました。Momoの画像についても、YouTube Kidsで表示されないようにするための対策を進めるとしています。
ここで注意したいのは、Momoの画像が映った動画すべてが危険な指示を含んでいるわけではないことです。報道や解説、都市伝説の検証を目的とした動画と、実際に危険な行為を促すコンテンツは別物です。
死亡事例と関連付けられた報道の真相2018年には、アルゼンチンで12歳の少女が亡くなった事例がMomoチャレンジと関連付けられました。また、コロンビアでも12歳の少女と16歳の少年の死亡が関連付けて報じられました。
しかし、PolitiFactの2019年3月5日付ファクトチェックでは、これらの死亡事例とMomoチャレンジの関係は立証されていないと整理されています。
英国の慈善団体や子どもの安全に取り組む団体も、Momoが子どもの自傷行為や自殺を引き起こしたという確認済みの証拠はないと指摘しました。
また、ロシアで130人の若者がMomoによって自殺したという情報も一部メディアで取り上げられましたが、これを裏付ける確かな証拠はありませんでした。
死亡事例が報道されたことと、Momoチャレンジが死亡原因だったと証明されたことは、まったく異なります。この区別を曖昧にした情報発信が、都市伝説の恐怖を増幅させました。
【被害報告を検証】子どもが怖い思いをした事実までデマなのか
ももチャレンジを完全な作り話として片付けると、別の重要な問題を見落とします。それは、子どもたちが不気味な画像を見て恐怖を感じたり、ネット上の有害コンテンツに触れたりしたことです。
「ゲームが実在した証拠はない」という結論と、「子どもが何も被害を受けなかった」という結論は同じではありません。
保護者による被害報告と確認された事実2019年には、子どもがMomoの画像を見た、動画の中で不気味なキャラクターに遭遇した、危険な行動を取るようになったといった保護者の証言が複数の海外メディアで紹介されました。
しかし、こうした証言だけでは、子どもが実際にMomoのアカウントからメッセージを受け取ったのか、動画内で指示を受けたのか、別のコンテンツや出来事が原因だったのかを特定できません。
英国のファクトチェック機関Full Factも、子どもがMomoの画像を見たことや恐怖を感じたことと、噂どおりのチャレンジに参加させられたことを区別しています。
Ofcomの調査が示した子どもへの影響英国の通信・放送規制機関Ofcomが公表した2020年の「Children's Media Lives」調査報告書には、2019年に実施された子どものメディア利用に関する調査結果が掲載されています。
調査対象は8歳から18歳までの18人です。その中には、ネット上のMomoの画像を怖いと感じた子どもがいたことが記録されています。
一方、同報告書は、WhatsAppで子どもに自傷行為や暴力を促すメッセージが送られたという主張について、英国セーファー・インターネット・センターが検証した結果、実際の受信事例は確認されなかったと説明しています。
加えて、同じ調査では、Momoとは別に、暴力的な映像や自傷行為に関する画像、SNSでの嫌がらせなどに子どもが接触していたことも記録されました。
つまり、Momoという都市伝説に裏付けがないことは、インターネット上の危険なコンテンツまで存在しないという意味ではありません。
【2026年現在】ももチャレンジは消滅した？本当に警戒すべきネットの危険
2026年11月現在、2019年当時に報じられたような、世界的に組織化されたMomoチャレンジが実在することを裏付ける新たな確かな証拠は確認できません。
現在も検索やSNSで画像を見かけることはありますが、それは過去の画像や都市伝説が再投稿されていることと、危険なゲームが現在進行形で運営されていることを区別して考える必要があります。
2026年の警察庁統計が示す現実の被害日本の子どものネット利用を考えるうえで参考になるのが、警察庁が2026年2月26日に公表した「令和7年における少年非行及び子供の性被害の状況」です。
同資料によると、2025年におけるSNSに起因する事犯の被害児童数は1,566人でした。前年の1,486人から80人増加しています。
また、小学生の被害児童数は167人で、過去10年間で最多となりました。
ここでいうSNSに起因する事犯とは、SNSなどを通じて面識のない相手と知り合い、交際や知人関係などに発展する前に、児童買春や児童ポルノなどの被害に遭った事犯を指します。統計上のSNSには通信ゲームも含まれます。
この数字はMomoチャレンジの被害者数ではありません。実際に警察が扱った別の犯罪被害を示す統計です。しかし、ネット上で見知らぬ相手と接触することの危険性を考える重要な資料です。
フィルタリングを利用していない被害児童が約9割警察庁の同統計では、SNSに起因する事犯の被害児童のうち、フィルタリング利用の有無が判明している771人についても集計しています。
フィルタリング利用状況（2025年）89.2%
利用状況が判明している被害児童771人のうち、フィルタリングを利用していなかった割合
利用なし：688人
利用あり：83人
出典：警察庁「令和7年における少年非行及び子供の性被害の状況」
これはフィルタリングを使えば被害を完全に防げるという意味ではありません。しかし、保護者が設定できる基本的な安全対策が十分に活用されていない実態を示しています。
こども家庭庁が進める2026年のネット安全対策2026年の「春のあんしんネット・新学期一斉行動」では、こども家庭庁を中心に、関係省庁や自治体などが子どものインターネット利用に関する啓発活動を進めています。
具体的な対策として紹介されているのは、次のような取り組みです。
1. フィルタリングの設定
年齢に応じて不適切なサイトやコンテンツへのアクセスを制限する。
2. ペアレンタルコントロール
利用できるアプリ、使用時間、課金などを子どもの成長に合わせて管理する。
3. 家庭内のルールづくり
知らない相手からの連絡や不審な要求への対応方法を、親子で話し合う。
4. ネットリテラシーの向上
偽情報、脅迫、個人情報の要求、危険な動画などを見分ける力を身につける。
こども家庭庁の2026年の取り組みでは、警察庁や文部科学省と連携したオンラインゲーム上の犯罪被害防止、生成AIによる性的ディープフェイク被害の防止なども啓発対象になっています。
かつてのMomo騒動で問題になった「知らない相手からの接触」「不安を利用した心理的な働きかけ」「子どもが自分だけで問題を抱える状況」は、こうした現実のネットトラブルにも通じる論点です。
【プロの結論】ももチャレンジから学ぶべき情報の見極め方
ももチャレンジの一連の騒動は、インターネット上の都市伝説が、どのようにして社会的な危機として認識されていくのかを示す事例です。
恐怖を感じさせる画像、真偽が不明な体験談、注意喚起の投稿、そしてそれらを取り上げるニュース。個々の情報が連鎖することで、実際の証拠以上に大きな脅威が存在するように見えてしまいます。
ネット上の危険情報を判断する4つの基準同じような都市伝説や危険なチャレンジが話題になった場合、次の4点を確認すると情報の信頼性を判断しやすくなります。
画像や動画の元の出所を確認する
画像の作者、公開時期、最初に掲載された場所を調べる。Momoの場合は2016年の彫刻作品という背景がありました。
被害報告と裏付けを区別する
保護者の証言やSNS投稿だけでなく、警察の発表、調査機関の検証、プラットフォームの公式見解を確認する。
情報の出典が独立しているかを見る
複数のメディアが同じSNS投稿や同じ警告文を引用しているだけなら、複数の独立した証拠があるとは限りません。
不安をあおる情報をそのまま拡散しない
未確認の脅迫画像や危険な指示の詳細を共有すると、子どもの好奇心や不安を刺激する場合があります。
実際に不審なアカウントから連絡が来た場合は、都市伝説かどうかを判断する前に、安全確保を優先してください。
- 返信や相手の要求に応じない。
- 電話番号、住所、学校名、顔写真などの個人情報を送らない。
- メッセージやアカウント情報、日時などを証拠として保存する。
- 相手をブロックし、プラットフォームに通報する。
- 保護者や学校など信頼できる大人に相談する。
- 脅迫や犯罪の疑いがある場合は警察に相談し、差し迫った危険があれば110番する。
子どもに対しては「なぜそんなものを見たの？」と責めるのではなく、「ネットで怖いものや困ることがあったら、いつでも相談していい」と伝えることが大切です。
危険な情報を見たことを隠さず話せる環境こそが、被害の早期発見につながります。
【ももチャレンジに関するよくある質問（FAQ）】
Q1：ももチャレンジは本当に存在したゲームなのですか？
A1：子どもに危険な指示を送るゲームとして広まったものの、2019年のFull FactやPolitiFactの検証では、噂どおりのチャレンジが実在したことを示す確かな証拠は確認されていません。都市伝説としての拡散と、個別のいたずらや嫌がらせは区別する必要があります。
Q2：ももチャレンジの画像の正体は何ですか？
A2：日本の造形作家・相蘇敬介氏が制作した彫刻作品です。リンクファクトリーが関係する造形物で、2016年に東京・銀座のホラー展示会で公開されました。産女という日本の妖怪をモチーフにした作品です。
Q3：ももチャレンジによる死亡者や被害者は確認されていますか？
A3：2018年にはアルゼンチンやコロンビアの死亡事例が関連付けられましたが、Momoチャレンジとの因果関係は立証されていません。画像を見て怖がった子どもや、実際にネット上の有害コンテンツに接触した子どもがいたこととは分けて考える必要があります。
Q4：2026年現在ももチャレンジは危険ですか？
A4：2019年に報道されたような組織的なゲームの存在を裏付ける新しい確かな証拠は確認できません。ただし、知らない相手からのメッセージ、脅迫、個人情報の要求、暴力的な動画など、別のネット上の危険は現実に存在します。
ももチャレンジの正体は、2016年に日本で公開された彫刻作品の画像が、2018年から2019年にかけて世界的なインターネット都市伝説へと変化したものでした。
作者の相蘇敬介氏は、作品が産女をモチーフにした造形物であることや、2018年に劣化を理由に処分したことをAFPの取材で説明しています。リンクファクトリーと危険なゲームの運営に関係があったという証拠もありません。
また、WhatsAppでの脅迫やYouTubeへの危険動画の埋め込み、死亡事例との因果関係についても、当時の検証では確かな裏付けが得られませんでした。
一方、2026年の警察庁統計が示すように、子どもがSNSやオンラインゲームを通じて犯罪被害に遭う問題は現実のものです。
大切なのは、怖い画像や刺激的な見出しに反応するだけでなく、情報の出所と証拠を確認すること。そして、フィルタリングやペアレンタルコントロールを活用しながら、子どもが困ったときに安心して相談できる環境をつくることです。
ももチャレンジは、ネット上の噂が事実のように広まる危険性を教えてくれた事例です。その教訓を2026年のインターネット利用にも生かす必要があります。
