芸能事務所大手ランキング2026年最新版！主要プロダクションの規模・所属タレント・強みを徹底比較

2026年現在、日本の芸能界には、俳優、女優、歌手、アイドル、お笑い芸人、モデルなどを幅広くマネジメントする大手芸能事務所が数多く存在する。ホリプロ、研音、アミューズ、スターダストプロモーション、吉本興業、ワタナベエンターテインメント、LDH JAPAN、STARTO ENTERTAINMENTなどは、それぞれ異なる分野で強い影響力を持つ代表的な芸能プロダクションだ。

ただし、芸能事務所の大きさは所属タレントの人数だけでは判断できない。会社の売上高、従業員数、マネジメント体制、メディアへの影響力、育成実績、音楽や映像などの関連事業も、規模を把握するための重要な指標となる。実際、公的な調査でも芸能事務所の経営規模には大きな幅があることが示されている。

この記事では、2026年の業界事情を踏まえ、主要な芸能事務所の特徴、所属タレント、得意分野、経営規模の見方を整理する。大手芸能プロダクションの比較だけでなく、芸能事務所の仕組みや仕事内容、所属するメリット、事務所選びで注意したいポイントまで解説する。

【基礎知識】芸能事務所大手とは？仕事内容と業界の仕組みを解説

芸能事務所とは、俳優や歌手、タレント、お笑い芸人などの芸能活動を支援する企業のことだ。タレント事務所、芸能プロダクションとも呼ばれ、所属者の活動を管理するだけでなく、仕事の獲得から出演交渉、宣伝、権利管理まで幅広い業務を担っている。

芸能事務所の規模に法律上の統一基準はない。一般的には、所属する実演家の人数、会社の従業員数、売上規模、事業領域、業界での実績などを総合的に見て、大手かどうかが判断される。

芸能プロダクションが担う主な仕事

芸能プロダクションの仕事内容は、テレビ出演の調整だけではない。所属タレントが継続的に活動できるよう、表舞台と舞台裏の両方を支える。

• マネジメント：スケジュール管理、仕事の調整、活動方針の相談、現場への同行。
• 営業・キャスティング：テレビ局、映画会社、広告代理店、イベント主催者などへの出演提案。
• 育成・教育：演技、歌唱、ダンス、話し方、表現力などのトレーニング。
• 宣伝・広報：出演情報の発信、メディア対応、SNSやファンクラブの運営。
• 契約・権利管理：出演料、肖像権、芸名、音楽著作権、二次利用などの管理。
• 企画・制作：映画、ドラマ、舞台、音楽、ライブ、デジタルコンテンツなどの制作。

大手になるほど、これらを専門部署に分けて運営できる傾向がある。マネージャーが営業や現場対応を担当し、宣伝部門が広報を担当し、法務や経理の担当者が契約や報酬の管理を支えるといった組織体制だ。

大手芸能事務所と小規模事務所の違い

大手芸能事務所の強みは、長年の取引実績、豊富な制作ネットワーク、複数の営業窓口、育成設備などを持ちやすいことだ。テレビ、映画、舞台、広告、音楽といった複数の分野に仕事を広げられる場合もある。

一方、小規模事務所には、少人数のタレントを集中的に支援できるという利点がある。担当者と本人の距離が近く、活動方針を柔軟に調整できるケースもある。

つまり、会社の大きさと本人にとってのサポートの質は必ずしも一致しない。大手だから優れている、小規模だから不利という単純な構図ではない。

【2026年比較】主要な大手芸能事務所一覧と所属タレントの特徴

ここでは、国内の代表的な芸能プロダクションを、所属タレントの傾向、得意分野、会社の規模を示す公表情報から比較する。

なお、以下は単純な売上順位ではなく、各社の事業内容や公表されている規模の指標を整理した業界比較である。従業員数と所属タレント数は異なる指標であり、調査時点も統一されていない。

1．吉本興業：お笑いを中心に幅広い事業を展開

吉本興業は、日本のお笑い界を代表する大手芸能企業だ。グループの創業は1912年4月1日。大阪を発祥とする長い歴史を持ち、現在はお笑い芸人だけでなく、俳優、アーティスト、文化人、アスリートなど幅広い人材をマネジメントしている。

吉本興業の大きな特徴は、タレントのマネジメントに加えて、自社で劇場を運営している点だ。なんばグランド花月をはじめとする劇場は、若手芸人からベテランまでが観客の前で経験を積む場所となっている。

公式企業情報によると、2025年6月時点の所属タレントは約6,000名、社員数は945人。テレビ番組や映像コンテンツの企画制作、スクール運営、デジタル事業、地域創生などにも取り組んでいる。

代表的な所属芸人には千鳥、かまいたち、見取り図などがいる。特に漫才やバラエティーで活躍したい人にとって、劇場とテレビを結びつける独自の仕組みは大きな特徴だ。

2．スターダストプロモーション：俳優・女優からアイドルまで幅広い

スターダストプロモーションは、俳優や女優、モデル、音楽アーティスト、アイドルなどを幅広くマネジメントする総合芸能プロダクションだ。1979年に設立され、東京以外にも大阪、仙台、名古屋、福岡、沖縄などに営業拠点を持つ。

公式会社概要では、所属タレントは総勢1,000人を超えると紹介されている。山﨑賢人、横浜流星、北川景子、岡田将生、北村匠海など、映画やドラマで活躍する俳優が所属しているほか、ももいろクローバーZや私立恵比寿中学などの音楽グループも展開している。

特徴は、ジャンルごとに部門を設け、新人から経験豊富なタレントまで幅広くマネジメントしていることだ。俳優業と音楽活動の両方に取り組みたい人や、モデルから映像作品へ活動の幅を広げたい人にとっても比較対象となる。

3．ホリプロ：タレント育成と舞台・映像制作に強い老舗

ホリプロは1960年創業、1963年設立の芸能プロダクションだ。長年にわたって俳優、女優、歌手、バラエティータレントなどを育成し、テレビや映画だけでなく、舞台やミュージカルの分野にも力を入れている。

代表的な所属タレントには綾瀬はるか、石原さとみ、鈴木亮平などがいる。新人発掘では、1976年から続くホリプロタレントスカウトキャラバンが知られている。

2026年3月31日時点の公式会社概要では、従業員数は228人。マネジメント事業のほか、映像制作、公演制作、音楽、スポーツ文化などの事業本部を持っている。

特に注目したいのは、自社で舞台やミュージカルの企画・制作を行っていることだ。タレントの出演機会を確保するだけでなく、作品そのものを制作する能力を持つ点が、総合芸能プロダクションとしての強みになっている。

4．アミューズ：音楽・映像・ライブを組み合わせる総合型

アミューズは、俳優やミュージシャンのマネジメントを中心に、ライブ、舞台、映画、映像作品、ファンクラブ、グッズ販売などを展開する総合エンターテインメント企業だ。

福山雅治、吉沢亮、Perfume、ポルノグラフィティなど、音楽と俳優の両分野で知られるアーティストが所属している。

2026年5月公表の事業説明では、主な事業をイベント関連事業、音楽・映像事業、出演・CM事業の3つに分類している。ライブや舞台のチケット収入、ファンクラブ、グッズ、音楽作品の印税、映画の権利収入、出演料など、収益源が複数に分かれている。

単純にタレントをテレビへ出演させるだけでなく、作品やライブを通じてアーティストのブランドを育てるビジネスモデルが特徴だ。

5．研音：俳優・女優のマネジメントを中心とする事務所

研音は1979年10月設立の芸能プロダクションで、アーティストのマネジメントを中心にグループを形成している。公式会社情報では、研音を中心とする4社が連携し、アーティストの活動を支援する体制が紹介されている。

所属者には反町隆史、沢村一樹、福士蒼汰、山崎育三郎、財前直見、りょうなどがいる。また、家入レオやBLUE ENCOUNTなどの音楽アーティストもグループ内で活動している。

俳優としてのキャリア形成に加え、音楽や映像、関連事業を組み合わせたマネジメントを行っている点が特徴だ。俳優・女優を中心に事務所を比較する場合、有力な候補となる。

6．LDH JAPAN：ダンス・ボーカルとライブ展開に強み

LDH JAPANは2003年設立のエンターテインメント企業だ。EXILEを中心とするアーティスト展開で知られ、音楽、ダンス、ライブ、ファンコミュニケーションなどを事業の柱としている。

所属アーティストには、EXILE、三代目 J SOUL BROTHERS from EXILE TRIBE、GENERATIONS、THE RAMPAGE、FANTASTICSなどがいる。

公式会社概要には、マネジメント、音楽、ファンコミュニケーション、マーチャンダイジング、ライブ、アニメ・デジタル、アパレル、ダンス・ボーカルスクール、飲食などが事業として掲載されている。

ライブパフォーマンスやダンス、グループ活動を中心にキャリアを築きたい人にとって、特徴が明確な事務所だ。音楽活動とファンビジネスを一体化させる仕組みも注目される。

7．ワタナベエンターテインメント：お笑い・タレント・俳優を幅広く育成

ワタナベエンターテインメントは2000年設立の芸能プロダクションだ。お笑い芸人、俳優、タレント、アーティストなどをマネジメントし、新人の発掘や育成にも取り組んでいる。

所属者にはネプチューン、アンガールズ、ハライチ、ハナコ、中山秀征、イモトアヤコなどがいる。

採用情報に掲載された会社概要では従業員数は170人。ライブや舞台、音楽原盤制作、著作権管理、デジタルコンテンツ、ファンクラブ運営なども手がけている。

また、ワタナベエンターテインメントアカデミーやワタナベコメディスクールといった教育事業を展開している。芸人やタレントとして基礎から学びたい人にとって、育成環境も比較材料になる。

8．ソニー・ミュージックアーティスツ：音楽会社の強みを持つ総合事務所

ソニー・ミュージックアーティスツ（SMA）は、ソニーミュージックグループに属する総合芸能プロダクションだ。

公式の事業紹介では、ミュージシャン、俳優、タレント、声優、お笑い芸人など、幅広いジャンルの人材をマネジメントしている。

新人発掘、育成、ライブ企画、グッズ販売、ファンクラブ運営、音楽著作権管理、レーベル業務のほか、映画や舞台、テレビ番組の自主制作、フェス、海外興行にも取り組んでいる。

音楽業界との接点を持ちながら、俳優や声優などにも活動を広げたい人にとって、比較する価値のある事務所だ。

9．STARTO ENTERTAINMENT：2026年の芸能界を考えるうえで重要な存在

STARTO ENTERTAINMENTは2023年10月17日に設立された芸能プロダクションで、2024年4月10日に本格的な業務を開始した。

2024年4月の始動時には、28組295名のタレントと契約したことが公式発表されている。この数字はあくまで始動時点の情報であり、2026年現在の所属人数を示すものではない。

現在の公式アーティスト一覧には、Snow Man、SixTONES、King & Prince、timelesz、なにわ男子、Travis Japanなどが掲載されている。

ここで押さえたいのは、STARTO ENTERTAINMENTと株式会社SMILE-UP.の関係だ。STARTOはSMILE-UP.と資本関係を持たない企業として発足したことが2024年の公式発表で説明されている。旧ジャニーズ事務所から続く歴史的な人材や音楽活動とのつながりを理解する際も、法人としては区別する必要がある。

2026年には新たな経営体制のもと、タレントのマネジメント、エージェント、プロデュース、SNSや映像配信コンテンツの企画制作などを展開している。

【規模を検証】芸能事務所の売上・所属人数と歴代ランキングの実態

芸能事務所大手ランキングを調べると、サイトによって1位や上位の顔ぶれが異なることがある。その理由は、ランキングを作る際の評価基準が統一されていないためだ。

公正取引委員会の調査から見える業界の規模

業界の経営実態を知るうえで参考になるのが、公正取引委員会が2024年12月に公表した「音楽・放送番組等の分野の実演家と芸能事務所との取引等に関する実態調査報告書」だ。

同調査では、芸能事務所2,628事業者を対象にアンケートを実施し、810事業者から回答を得た。回収率は30.8％だった。

回答事業者のうち、売上高が1億円未満だった事務所は69％。一方、100億円以上の事務所は2％だった。集計対象は売上高の設問に回答した737事業者である。

この数字から分かるのは、芸能事務所という業界が、一部の大規模企業だけで構成されているわけではないということだ。少人数で運営する事務所が多数存在する一方、大規模な組織や多角的な事業を展開する企業もある。

所属人数だけでランキングを決められない理由

所属タレント数は分かりやすい指標だが、人数が多ければ売上や影響力も大きいとは限らない。

例えば、お笑い芸人を多数抱える事務所と、少数の俳優を中心に映画や広告の大型案件を扱う事務所では、収益構造が異なる。所属者数が少なくても、ライブ、音楽著作権、映像制作、広告契約などの関連事業が大きければ、企業全体の売上規模は大きくなり得る。

加えて、所属タレント、業務提携者、エージェント契約者、育成中の新人などをどこまで人数に含めるかも、会社によって異なる。

そのため、芸能事務所の規模を比較するときは、少なくとも次の4項目を分けて確認したい。

• 企業規模：売上高、従業員数、資本金、グループ会社の構成。
• 所属規模：所属タレント数、所属ジャンル、契約形態。
• 事業規模：音楽、映像、舞台、ライブ、広告、ファンクラブなどの展開。
• 業界での実績：出演作品、受賞歴、ヒット作品、継続的な新人育成。

芸能事務所の歴代ランキングは時代によって変わる

歴代の大手芸能事務所を振り返ると、時代ごとに強い影響力を持つ会社やジャンルが異なっている。

1912年に創業した吉本興業は、長年にわたり日本のお笑い文化を支えてきた。1960年創業のホリプロは、俳優やタレントの発掘・育成と舞台制作で存在感を築いてきた。

1979年設立の研音とスターダストプロモーションは、俳優や女優を中心とするマネジメントで知られる。2000年代以降は、LDH JAPANのように音楽、ダンス、ライブ、ファンコミュニティを一体化させる事業モデルも存在感を強めている。

そして2020年代には、STARTO ENTERTAINMENTの発足に象徴されるように、従来の芸能界の仕組みを見直し、企業統治やコンプライアンスを重視する動きも進んでいる。

したがって、歴代ランキングを作るなら、売上、所属人数、テレビへの影響力、音楽市場での実績など、どの基準を採用するかを先に決める必要がある。異なる時代の事務所を一つの順位に並べるだけでは、業界の実態を正しく捉えられない。

【業界の実態】芸能事務所の評判・契約・報酬はどうなっている？

芸能事務所の実態を知るうえでは、所属タレントの華やかな活動だけでなく、契約や報酬、移籍の仕組みにも目を向ける必要がある。

公正取引委員会の2024年調査は、芸能事務所と実演家の取引関係について、契約の透明性や報酬の分配などの課題を整理した公的資料だ。

芸能事務所とタレントの契約形態

芸能事務所とタレントの関係には、専属マネジメント契約や業務提携など、複数の形態がある。

専属マネジメント契約では、事務所が営業や出演交渉、スケジュール管理などを担い、タレントは契約に基づいて芸能活動を行う。一方、エージェント型では、本人が活動方針や仕事の選択を主体的に決め、事務所や代理人が契約交渉などを支援する形もある。

実際の権限や業務範囲は契約ごとに違うため、「所属」という言葉だけで、どこまで事務所が管理するのかは判断できない。

報酬は固定制と歩合制に分かれる

芸能活動で発生する出演料や広告料などは、一般的に取引先から芸能事務所へ支払われ、その後、契約で定めた方法によってタレントへ報酬が分配される。

公正取引委員会の調査では、事務所が実演家に報酬を支払う形式について、全員を歩合制としている回答が63％、全員を固定制としている回答が13％だった。

また、歩合制を採用する事務所では、実演家への分配比率として7割を採用する回答が最も多く、41％を占めた。

ただし、これは調査に回答した事務所の集計結果であり、芸能界全体に共通する標準報酬率ではない。経費の扱い、二次使用料、グッズやファンクラブの収益などによっても、実際の受取額は変わる。

契約書の有無は必ず確認したい

同調査では、所属する実演家との契約について、全て書面で締結している事務所が58％、一部を書面で締結している事務所が16％、全て口頭で締結している事務所が26％だった。

契約の透明性は、事務所の評判を判断するうえでも要点だ。報酬の算出方法や契約期間、仕事の受諾条件、退所後の権利関係などが明確になっていなければ、後から認識の違いが生じる可能性がある。

退所や移籍で問題になりやすい権利関係

芸能事務所との契約で見落とされやすいのが、退所後の芸名、グループ名、肖像、過去の出演作品などに関する権利だ。

公正取引委員会は、芸名やグループ名の使用制限、移籍・独立を希望する実演家への妨害、報酬の一方的な決定などについて調査し、独占禁止法上問題となり得る行為の考え方を示している。

同報告書では、合理的な理由のない芸名使用の制限や、退所した実演家の活動を不当に妨げる行為などについて、個別の事情によっては競争上の問題となり得ると整理している。

大手事務所だから契約上の問題が一切ないというわけではない。企業の規模にかかわらず、契約条件が明確で、双方が納得して活動できる環境が整っているかが重要だ。

【メリットと注意点】芸能事務所に所属すると何が変わる？

芸能事務所に所属する最大のメリットは、自分一人では獲得が難しい仕事や活動機会にアクセスしやすくなることだ。特に芸能活動を始めたばかりの新人にとって、営業や現場対応を支援してくれる担当者の存在は大きい。

芸能事務所に所属する5つのメリット

1．仕事の獲得をサポートしてもらえる

事務所にはテレビ局、映画会社、広告代理店、制作会社、イベント主催者などとの取引関係がある。本人の適性や実績に合わせて仕事を提案してもらえる可能性がある。

2．専門的な育成を受けられる

演技、歌唱、ダンス、発声、表現力など、芸能活動に必要なスキルを学ぶ機会が得られる。オーディションや撮影の現場を経験することも、成長につながる。

3．宣伝や知名度向上を支援してもらえる

公式プロフィールの作成、出演情報の発信、メディアへの売り込みなどを通じて、本人の認知度を高める活動ができる。

4．契約やスケジュール管理を任せられる

出演条件の交渉や仕事の調整、移動や撮影のスケジュール管理などを担当者に相談できる。芸能活動に集中しやすい環境が整う。

5．活動の幅を広げられる

俳優から舞台、歌手から映画、モデルからバラエティーなど、事務所のネットワークや関連事業を通じて新しい分野へ挑戦できる場合がある。

所属前に知っておきたい注意点

一方で、芸能事務所に所属すれば必ず仕事が増えるわけではない。所属者が多い事務所では、同じジャンルのタレントと出演機会を競うこともある。

また、契約によっては活動内容に制限が設けられたり、出演料から一定の経費やマネジメント料が差し引かれたりする場合もある。

特に確認したいのは、次の項目だ。

• 月額費用や登録料、レッスン料などの負担。
• 出演料や広告料の分配方法。
• 契約期間と自動更新の条件。
• 退所や移籍を希望する場合の手続き。
• 芸名、写真、映像、SNSアカウントの権利関係。
• 仕事を断る場合のルールと本人の意思の尊重。

所属すること自体をゴールにせず、どのような支援を受けられるのかを具体的に把握することが大切だ。

【失敗しない選び方】芸能事務所の見分け方と比較ポイント

芸能事務所を選ぶときは、知名度や有名タレントの所属だけで決めないことが重要だ。自分が目指すジャンルで実績があるか、所属後の活動を具体的に支援してもらえるかを確認したい。

1．自分が目指すジャンルに強い事務所を選ぶ

俳優を目指すなら、映画やドラマ、舞台への出演実績がある事務所が比較対象になる。歌手やダンスボーカルグループを目指すなら、音楽制作やライブ運営、ファンコミュニティの構築に強い会社が候補になる。

お笑い芸人を目指す場合は、劇場やライブへの出演機会、養成スクール、先輩芸人とのつながりなどが判断材料になる。

事務所全体の知名度よりも、自分が挑戦したい分野における具体的な実績を見ることが大切だ。

2．所属タレントの活動状況を調べる

公式サイトに掲載された所属タレント一覧だけでなく、実際にどのような作品や番組に出演しているかを確認する。

特に注目したいのは、新人や若手の活動状況だ。看板タレントの実績が豊富でも、所属したばかりの人材に仕事がどの程度提供されているかは別の問題だからだ。

直近数年間の出演作品、広告契約、ライブ実績、受賞歴などを確認すれば、事務所の営業力や育成方針を把握しやすくなる。

3．マネージャーの対応とサポート体制を見る

芸能活動では、担当マネージャーとの関係がキャリアに大きく影響する。相談に対する返答が明確か、活動方針について話し合えるか、仕事の条件を丁寧に説明してくれるかを確認したい。

大手であっても担当者によってサポートの内容には違いがある。所属人数だけでなく、一人ひとりにどの程度の支援が行われているかが重要だ。

4．契約内容を理解してから所属する

契約書では、報酬の分配率だけでなく、契約期間、更新条件、専属義務、退所時の手続き、芸名や肖像の使用条件なども確認する。

分からない条項がある場合は、説明を求めること。必要に応じて、芸能契約に詳しい弁護士など第三者の専門家に相談する方法もある。

5．信頼できる事務所かどうかを確認する

公式サイトに会社概要や所属者情報、問い合わせ窓口が掲載されているかを確認する。所在地や事業内容、オーディションの募集要項などもチェックしたい。

次のような対応が見られる場合は、慎重に判断する必要がある。

• 契約内容を説明せず、その場で署名を迫る。
• 報酬や費用の内訳を明確にしない。
• 高額な費用の支払いを急がせる。
• 必ずデビューできる、必ず仕事がもらえるなどと断定する。
• 退所条件や芸名の権利について説明を避ける。
• 本人の意思を無視して仕事を強制する。

芸能事務所の評判を調べる際は、口コミだけで判断せず、公式情報、契約条件、所属者の実績、運営会社の情報を組み合わせることが重要だ。

有名タレントが所属しているという事実と、新人にとって働きやすい事務所であることは同じではない。自分のキャリアに合った環境かどうかを見極めたい。

【よくある質問】芸能事務所大手に関するFAQ

Q1：日本で最も大きい芸能事務所はどこですか？
A1：何を基準にするかによって異なる。所属タレント数の公表値では、吉本興業の約6,000名という規模が際立っている。一方、売上高、従業員数、音楽や映像事業を含めた企業規模では、別の評価になる可能性がある。

Q2：芸能事務所大手ランキングに公式な順位はありますか？
A2：業界全体で統一された公式ランキングはない。売上高、所属タレント数、従業員数、出演実績など、採用する指標によって順位は変わる。ランキングを読む際は、集計方法とデータの公表時期を確認したい。

Q3：大手芸能事務所に所属すれば有名になれますか？
A3：所属しただけで有名になれるわけではない。事務所の営業力や育成環境は活動を支える要素だが、本人の実力、努力、作品との相性、出演機会なども影響する。

Q4：芸能事務所に所属するにはどうすればよいですか？
A4：公式オーディションへの応募や、事務所が募集する新人・タレント枠への応募が一般的な方法だ。応募条件、必要書類、費用、契約条件などを事前に確認することが大切。

Q5：芸能事務所の評判は何を基準に判断すればよいですか？
A5：契約の透明性、報酬の説明、所属タレントへの支援体制、仕事の実績、退所条件、問い合わせへの対応などを総合的に確認する。SNSの口コミだけでなく、公的な調査や公式資料も参考になる。

2026年の日本の芸能界には、吉本興業、スターダストプロモーション、ホリプロ、アミューズ、研音、LDH JAPAN、ワタナベエンターテインメント、ソニー・ミュージックアーティスツ、STARTO ENTERTAINMENTなど、個性の異なる大手芸能事務所が存在する。

それぞれの事務所には得意分野がある。お笑いなら吉本興業、俳優や女優ならスターダストや研音、幅広いタレント育成ならホリプロ、音楽やライブならアミューズやLDH JAPANなど、目指すキャリアによって適した選択肢は変わる。

また、所属タレント数や従業員数だけでは企業の実力を正確に比較できない。音楽、舞台、映像制作、ファンクラブ、広告、デジタルコンテンツなど、どのような事業を持っているかも重要な判断材料だ。

特に注目したいのは、芸能界の取引環境が変化していることだ。公正取引委員会の実態調査でも、契約の書面化、報酬の透明性、移籍や独立の自由などが重要な論点として取り上げられている。

芸能事務所に所属したい人は、知名度やランキングの順位に惑わされず、契約条件、担当者の対応、育成環境、仕事の獲得実績を確認することが大切だ。ファンや業界研究を目的とする人も、所属タレントの人数だけでなく、企業ごとの事業構造を理解すると比較の精度が高まる。

本当に評価すべき大手芸能事務所とは、所属者の才能を継続的に伸ばし、適正な契約と報酬のもとで活躍の場を広げられる企業である。会社の規模とタレントへの支援力を分けて考えることが、芸能界の現在を理解するための重要な視点となる。

主な根拠資料・公式情報

- 公正取引委員会「音楽・放送番組等の分野の実演家と芸能事務所との取引等に関する実態調査報告書」（2024年12月）
- ホリプロ公式会社概要・事業紹介（2026年公表情報）
- 吉本興業公式企業情報・事業内容
- スターダストプロモーション公式会社概要・所属タレント一覧
- アミューズ公式事業内容（2026年5月公表）
- 研音公式会社概要・所属アーティスト一覧
- LDH JAPAN公式会社概要・アーティスト一覧
- ワタナベエンターテインメント公式会社概要
- ソニーミュージックグループ公式企業情報
- STARTO ENTERTAINMENT公式会社概要・ニュースリリース

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